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研究所一覧2003年度以前 研究報告
早稲田環境学研究所
Institute for Waseda Environmental Science
所長:吉田 徳久[よしだ とくひさ]
理工学術院教授
分野:教育社会システム
研究テーマ 教育の実践に基づく環境思想と環境レジームの変容に関する研究
研究概要 第1期研究のテーマとしてきた環境レジームの構造の解明を踏まえた高等環境教育の在り方に関する研究を、第2期ではさらに発展させ、しかも、大学及び社会人を対象とした高等環境教育(早稲田環境塾)の実践を通じて得られた知見をフィードバックさせながら、環境思想と環境レジームの変容を支配する要因に関する研究を推進することとしている。
近年、地球温暖化防止及び大型海洋生物の保護に関する国際環境レジームの解明は、持続可能な開発の実現を図る上で最も重要な課題となっている。しかし、環境学研究においてレジームの背景にある、より未解明な課題の一つに「環境思想」があり、研究は殆ど進んでいない。
現代の環境研究はもっぱら科学的合理性と法律論及び経済論で説明されてきたが、その背後にあって環境思潮を変えてきた環境思潮の解明が重要である。農林水産活動と自然保護思想の共通性、キリスト教思想による環境破壊の唱導、神道及び仏教における人間と自然との関係性、水俣病被害者の苦界を超越した境地への到達、京文化にみる経済的豊かさを超えた意識などに着目し、環境思想が環境レジームに及ぼしてきた影響と変遷を実証的に解明する。
2014年度
研究報告
早稲田環境学研究所
研究テーマ:教育の実践に基づく環境思想と環境レジームの変容に関する研究 所長:吉田徳久

1.研究の目的・概要
 早稲田環境学研究所は「環境レジームの構造の解明」を踏まえた高等環境教育の在り方に関する研究を大学及び社会人を対象とした高等環境教育(早稲田環境塾)の実践を通じて得られた知見をフィードバックさせながら、環境思想と環境レジームの変容を支配する要因に関する研究を推進することを目的とした。

2.本年度の研究開発、成果 
(1)高等環境教育(早稲田環境塾)に関する研究会
 2014年は東日本大震災後の課題を引継ぎ「希望への確かな歩み―上質な人生とシンプルライフへ」を共通テーマとして、暮らしの場から「希望のある明日へ」の行動を環境と社会の関連から学生・社会人を対象にした高等教育の実践に取り組んだ(下記詳細)。
第1講座「ジャーナリズムとリテラシーへの対話」
第1回「気張けっぱれ!朝日新聞 @報道様式の改革を志す特別報道部へ」
第2回「気張けっぱれ!朝日新聞 A脱原発・世直し報道へ」
講師:原 剛(毎日新聞客員編集員、早大名誉教授・早稲田環境塾長)
第3回「“フタバから遠く離れて”―映像が語るコミュニティの分断―」講師:舩橋 淳(映画監督)『フタバから遠く離れて―避難所からみた原発と日本社会』(岩波書店)
第4回「オープンジャーナリズム―情報へのパブリックアクセスを目指すリテラシーとは―」
講師:堀 潤(ジャーナリスト「8bitNews」 代表)
第2講座「企業の現場から」
第1回「JR東日本管内101駅の資源ゴミが集まる現場を歩く―JR東日本の環境戦略―」
講師:山本信也(JR 東日本総合企画本部経営企画部 環境経営推進室)
第2回「情報・ニュースを切り抜く力― キュレーション/クリッピング―」
講師:近藤義昭(株式会社内外切抜通信社代表取締役)、牛崎岳人(営業部グループ長)、高田倫子(制作部グループ長)、吉田誠(クロスメディア戦略部次長)、小山晋一(クロスメディア戦略部部長)
第3回「水と森にかこまれた環境創造の場・アサヒビール神奈川工場」講師:秋葉 哲(アサヒグループホールディングス総務法務部門)、内田光喜(アサヒビール株式会社経営企画本部社会環境部)
□コーディネーター:吉川成美 礒貝日月
□研究会出席者:ジャーナリスト、企業(環境・広報担当)、法人関係者、NPO・NGO、研究者、学生など。

(2)たかはた共生プロジェクト
 都市・農村の協働による「地域共生社会」の原型構築を目的とし、従来の研究活動から地域プロジェクトを創出、山形県高畠町・たかはた共生塾(「耕す教育」の環境教育を地域で実践している生産者による組織)と共に「農と食の文化講座(青鬼サロン)」を開催、毎日新聞毎日メディアカフェと協働発信を行った。
4月〜9月:毎月第3木曜日(毎日メディカカフェにて)
後援:浜田広介記念館、日本児童文芸家協会、日本ボランティア学会(栗原彬)、JR東日本デスティネーションキャンペーン(薬師晃広報部長)
10月:まほろばツーリズム(山形県置賜郡高畠町)
・イザベラ・バード「日本奥地紀行」とまほろばの里
・スタジオジブリ・高畑勲監督VS星寛治(農民詩人)
2月:家族農業の未来「70年代の提携を考える」(日仏会館にて「福島から考える日本の家族農業の未来
シンポジウム」内)

3.次年度の研究計画
 高等教育に関する研究会を環境NGO(日本野鳥の会など)と実施する。さらに「原発風評被害の克服と消費者の新しい“提携”による越境型地域担い手の創造」、「河畔林造成とシマフクロウ繁殖、その生態系サービスの評価」をテーマに山形県高畠町と北海道標茶町で地域調査、実践を基に文化として環境日本学の研究から地域実践プロジェクトの進化を試みる。
顧問
原 剛(早稲田大学名誉教授、毎日新聞東京本社客員編集員)

研究所員
吉田 徳久(理工学術院教授)
瀬川 至朗(政治経済学術院教授)
友成 真一(理工学術院教授)
久保 純子(教育・総合科学学術院教授)
高野 孝子(留学センター教授(任期付))

招聘研究員
礒貝 日月(株式会社清水弘文堂書房代表取締役)
吉川 成美
連絡先
大学院環境・エネルギー研究科
吉田 徳久

(本庄キャンパス)
〒367-0035 
埼玉県本庄市西冨田1011
IOC本庄早稲田 94号館 B205
Tel/Fax: 0495-24-6049
E-mail : toc_yoshida@waseda.jp


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